株式投資 一覧

去年に引き続き、各国の代表的な株式指数のパフォーマンス、ドル建てリターン、通貨リターンを計算してみた。

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中国、ベネズエラw、インド、東南アジアのフィリピン、インドネシア、タイがアメリカS&P500を上回った国である。東南アジアの雄、マレーシアが漏れてしまっているのは、マレーシア航空のおそそが効いている。

しかし、通貨に限っては米ドルを上回った通貨が一つもない(北欧・東欧系は観測していないが、ユーロ、ルーブルと似たようなものであろう)のが今年の特徴。2014年は、FRBの金融緩和の縮小の一言で説明できる年。緩和縮小は、ドル高だけにとどまらず、お金(キャッシュ)の価値を上げる効果で、資源系特に原油価格の暴落を引き起こした。2014年の日本の株式市場は円建てで見ればプラスだが、ドル建てで見るとマイナス。

※こんなに原油が落ちるとは思っていなかったが、去年作ったシートで原油もちゃんと観測しているのはさすが俺。


投資一族のポートフォリオ

日本株は零細株がほとんどなので、TOPIXや日経平均よりは、Jasdaq Indexに準ずる傾向があるので、個人的には厳しいところだが(東証二部指数は好調だったので、ある意味妥当でもある)、今年の日本株のリターンは+13%とTOPIXを上回った。円安効果を補うことはできず、ドルで見たら+1%弱に終わり、大きく足を引っ張った。

また日本市場のデリバティブズのリターンは-7%。笑ってくれ、去年も-4%だった 俺は株じゃなくてデリバティブの人だと言ってる割に、2年も連続で損失とは、デリバティブ取引下手すぎですか? 言い訳すると、日本市場のデリバティブ(オプション)は、取引できる限月が2~3カ月程度しか無いので、戦略の幅が小さく、極端なポジションとなりやすいので、リスクが高く、米国のデリバティブズ取引に使用している金額に比べて、小さく抑えざるを得ない事情もある。

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Lara Djonggrang 外国人(日本人も)が多い、ジャワ料理を中心にしたインドネシア料理店

Jl. Cik Di Tiro No.4, Jakarta Pusat (場所はチキニ、Chikini)
Tel:021-3153252

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この店は2年前にジャカ1と来たことがあるのだが、ブログ上で言及していなかった。正直に言うと、インドネシア料理は、日本人の口には合わないと思う。タイ料理はおいしいので、タイでは外国人向けのヌルいレストランで食事をするのは嫌だが、インドネシアでは、この外国人用の無難な味付けがちょうど良い(これじゃ現地化できていないんでダメなんだが)。なので、客はほとんどガイジン、白人から日本人まで。私たちが訪れた時も日本語が聞こえてきたくらいのガイジンプレイス&ガイジンテイストの店だが、日本人の口に合う無難な味付けのインドネシア料理である。昨日まで、Subangのド・ローカルやレストランで食べたリアルなインドネシア料理とは一線を画す、「無難なインドネシア料理w」である。

4品+Nasi Merah(インドネシアの赤飯)+ソフトドリンク2杯で360,000IDRというような値段である。しかし、料理名はインドネシア人のジャカ1をもってしても意味不明な名前(すなわち土着の料理では無い)のようで、英語の解説を読みながら推測するしかない。ただ、私の経験では、ここの店のメニューはどれを頼んでも、「ギョッ、これは食えん」というような代物は出てこないので安心してオーダーできる

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生産性の伸びの源泉

生産性が高齢化危機を回避するカギだとすれば、どんな政策を通じて生産を引き上げられるだろう? 歴史的にみて、生産性の向上をもたらしてきたのは、新型の機械だった。綿織り機もそうだし、蒸気機関もそうだし、鉄道も、自動車も、電話も、そうだった。こうした機械を製造するには資本が必要であり、資本を形成するには貯蓄が必要だ。ならば、貯蓄率を引き上げれば、資本形成が促され、ひいては生産性が向上すると思える。経済学者が米国の貯蓄率引き上げを提唱するのはこれが理由だ。そうすれば、生産性が向上し、高齢化の波がもたらす打撃を緩和できる。だがこの仮説は、つまり余剰貯蓄があれば生産性を大きく伸びるとの説は、1950年代半ばにMITのロバート・ソロー教授の先駆的な研究によって否定されている。1987年、教授はこの研究でノーベル賞を受賞した。企業の設備投資は、企業が生産に利用するために購入する機械、プラント、設備の一切は、歴史を通じて、生産性の向上にほとんど貢献してこなかった。

日本の貯蓄率は世界最高の水準にあるが、1990年代、生産性はほとんど伸びなかった。米国の生産性は同じ時期、貯蓄率は低い今まで力強く伸びた。日本のケースをみると、貯蓄率が高すぎる国では帰って生活水準が低下する場合さえあることがわかる。貯蓄が高齢化危機に対する答えになるなら、先進国の中でどこより貯蓄率が高い日本は、高齢化問題などどこ吹く風であるはずだ。だが、事実はそうではない。貯蓄率引き上げが生産性向上の答えでないなら、何が答えなのか?スタンフォード大経済学教授で、「新成長」理論の提唱者、ポール・ローマーの説によると、生産性の最大の源泉は、発案と想像の蓄積にある

発見の土壌と伝承

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ハーバード大学経済学部教授、マイケル・クレマーが『人口増加と技術と進歩 紀元前100万年から1990年まで(Population Growth and Technological Change 1,000,000B.C to 1990)』なる壮大なタイトルの論文を寄稿している。クレマーの説得力のある論によると、歴史の大半を通じて、人口は経済成長率をあらわすかなり有効な指標となってきた。人口密度が上がると、アイディアの伝達が速くなり、専門家が進み、道具が洗練され、食糧生産高が増える。なかでも重要なのは誰かから別の誰かへ、ある世代から別の世代へと、情報伝える能力だ。情報量が増えるほど、生産性が上がり、大きな人口を支えられる。産業革命が始まるまでは、生産性も人口も這うほどのペースでしか伸びなかった。発見や創意工夫がなかったからではなく、あっても次の世代に伝わらなかったからだ。たとえば紀元100年頃のローマのインフラ設備(道路、下水、水道)は、19世紀の欧州の都市が、まずかなわない水準だったといわれる。

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鉄鋼業界 ニューコア

鉄鋼業界は、鉄道と石油の後を継いで、19世紀終盤から20世紀後半にかけて米国の産業界を支配した。上場時の規模でみてユナイテッドスチールを上回る企業は未だに現れていない。1901年に上場を果したときの時価総額が14億ドルだった。米国の上場企業で時価総額が10億ドルを越えた第一号だ。ベスレヘムスチールの創業は1857年にさかのぼる。USスチールとベスレヘム・スチールとは、米国経済の電源であり、両社合わせて国内鉄鋼需要の約半分を供給していた。だが1970年代前半から、外国メーカーとの競争が始まった。国内の鉄鋼労働者数の推移を見ると、第二次大戦中の100万人から、2002年には14万人まで減少している。2002年ベスレヘムスチールは破産法を申請し、歴史に幕を閉じた。逆風を突いて、卓越したリターンを達成した会社がある。ニューコアだ。他者に先駆けて電路製鋼技術を採用し、鉄スクラップの再利用の草分けとなった。平均17%のベースで売上を伸ばし、いまや業界第2位の地位にある。

ニューコアの製鋼の理由を「破壊的技術」の採用に見る向きが多い。つまり「鉄鋼大手」に代表される、過去の巨大企業を転覆させる新技術を採用したために成功した。だがジム・コリンズは『ビジョナリー・カンパニー』で、こう述べている。

我々が偉大な企業への飛躍をもたらした要因を5つ挙げるように求めたとき、ニューコアCEO、ケン・アイバーソンは、技術力を1位にはあげなかった。2位にもあげなかった。第三位でもなかった。第4位でもない。では、第5位だろうか。これも違っていた。「主要な要因は、会社の一貫性、組織全体に我々の考え方を浸透させる能力、それを可能にした要因として、経営階層がなく官僚主義がない組織だ」

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IPO投資は儲かるか?

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IPOに投資するのは宝くじを買うのとよく似ている。一握りはとんでもなく成功するだろう。例えばマイクロソフトやインテルだ。1986年マイクロソフトが上場した年、この会社に投資した1000ドルは、2003年末には289,365ドルになっている。インテルが上場したのは1971年10月で、1000ドルが1,900,000ドルになっている。だがIPO銘柄を無条件に定期的に買うなら、既存銘柄で運用する場合に比べて、運用成績は大幅に低くなるだろう。調査では1968年以降に上場した約9000銘柄を対象に、買い持ちした場合のリターンを調べた。上場月の月末の価格か公募価格かのいずれかで購入し、2003年12月31日まで保有すると想定した。大成功する勝者もあるにはあるが、そうでない敗者の数が、どうみても多すぎる。IPO投資家の運用成績は全体に、市場平均を年率2~3%下回っている

IPO市場が高騰する時

新規発行株を買うにあたり、間違いなく最悪の時期は、IPO市場が沸き立っている時だ。こうなると投資家は「絶対に買い」といわれるセクターの銘柄ならなんでもいいと言い始める。IPO市場が沸騰するのはバブルの最中だ。1990年代のハイテク・バブルでもそうだったし、1970年代後半のオイル・バブルのときもそうだった。新規公開ラッシュこそ、バブルの明らかな兆候と言っても良いくらいだ

新興企業とは、起業家とベンチャーキャピタルと投資銀行にとっては、途方もない利益の源泉となる。だが、その株を買う投資家にとっては、そうはならない。初物をつかもうと熱狂するあまり、経済成長を牽引する主役に、過大な対価を支払うからだ。『ウォール街のランダム・ウォーカー』の著者、バートン・マルキールはこう述べている。「IPO株の主な売り手は、その会社の経営陣だ。経営陣は会社が波に乗った絶頂期に売り出そうとタイミングを見計らう。絶頂期とはつまり、目下の流行り物をめぐる投資家の熱狂がピークを迎える時だ

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ポケットワイファイを購入。

HUAWEIというメーカーで、2500PHPと少し高めだが、製品は良いらしい。Sim Cardに1000PHPチャージすると、1ヶ月使い放題になる。場所によりけりだが、マニラでは比較的安定して使えていたが、他の地域や移動中は不安定で、つながりにくい場合もある。私が泊まるような安ホテルは、低速かロビーのみWifiも珍しくないので、これは一台持っておくと便利かもしれない。Simを替えればおそらく他国でも使える。日本はダメなんだろうな~wwまったく困ったもんだ。使い方はいたってシンプル、充電用のUSBケーブル、そしてスイッチだけだ。そして蓋を外すとバッテリーがあり、蓋にPasswordが書いてあるので、一度、登録すれば、パソコンがパスワードを記憶するので、ずっと使える。

ベルトを購入。

ジャカルタで買った20,000IDRのベルトが2ヶ月で壊れた。200円でスライド・バックルは、やはり高機能を求めすぎたようだ。普通に穴の開いたベルトを200PHP(約500円)で購入。レジで、「ベルト、カットできる?」と腰に巻いたらなんと、長さが足りない!! フィリピンではベルトにサイズがあるらしい。自分に合う長さのベルトに選び直し、切らずに使用です。


ルソン島、マニラの南にある工業地帯を見学。

ラグーナ・テクノパークは、マニラの南方に位置する工業団地群の一つで、インドネシアとまったく同じ構想で、商社と大企業が組んで、工業地帯のインフラを商社が整え、大企業がそこに入っている。

ラグーナの「ラグーナテクノパーク」は三菱商事
バタンガスの「第一フィリピン工業団地」は住友商事
カビテの「ファースト・カビテ工業団地」は丸紅

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株式の市場価値の増減を、投資家リターンを測る物差しと取り違えたところだ。市場価値とは、一般に時価総額と呼ばれる指標、投資家のリターンは時価総額とはまるで別の概念だ。リターンは株価の変動だけでなく、配当が支払われている限り、その水準にも左右される。リターンと時価総額を混同している投資家は多く、専門家でも取り違えることがある。短期的に見れば、日次ベース、週ベースで比較すると、相関性はほぼ完璧と言っていい。だが期間を長く取ると、相関性はずっと弱くなる。長期投資家の立場から見て、リターンの最大の源泉となるのは、配当だ。

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IBM株の値上がり率は、年率11%超と、スタンダード・オイルのそれを約3ポイントも上回っていた。だがリターンで比べると、IBMの成績は、スタンダード・オイルにかなわなかった。1950年から2003年にかけて、スタンダード・オイルの株価上昇率は約120倍だった。IBMでは約300倍だ。だが1950年にスタンダード・オイル(現在のエクソンモービル)株を買って、配当を再投資し続けた投資家は、2003年の保有株式数が当時の15倍になっている。IBMではわずかに3倍だ。投資家にしても投資アドバイザーにしても、配当再投資がどれほど長期的なパフォーマンスを左右するか理解していない向きが多い。短期的な値上がり率ばかりが注目を集めて、肝心な長期的なリターンが見向きもされなくなっている。これも、成長の罠にはまった兆候の一つと言える。

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1999年4月、わたしはインターネット銘柄の株価水準について考えをまとめて、ウォールストリートジャーナル紙のコラム面に発表した。タイトルは『インターネット株は高すぎか? そのとおり』だ。当時のハイテクセクターはまさに沸騰状態で、セクターの時価総額がS&P500の全体の1/3に近づいていただけでなく、ナスダックの売買高が、史上初めて、ニューヨーク証券取引所を上回っていた。2000年3月、私はジャーナル紙にもう1本論文を寄稿した。タイトルは『大型ハイテク株はポンカス』だ。この論文で私は、シスコ、AOL、サン・マイクロシステムズ、JDSユニフェーズ、ノーテルといった銘柄を挙げ、今の株価水準が続くはずがなく、いずれ大きく下げると指摘した。

> 懐かしい銘柄ですね。ノキアは無いんだ…。

「買って永遠に持ち続ける」だけなのだから、長期的リターンの算出は簡単だと思えるだろう。だが実際にやって見ると簡単どころではなかった。個別銘柄のリターンについて、研究者や機関投資家が利用できるデータは一定の前提に基づいていて、そこには交付された株式やスピンオフされた子会社の株式は、すぐに売却し、売却代金を親会社に再投資することになっている。だがこの前提通りに行動しない投資家も大勢いる。1950年頃にAT&Tを買った、友人の父親がそうだった。私は半世紀を遡り、長期リターンを算出した。配当は再投資し、交付された株式もすべて保有することを前提としたリターンだ

成長の罠

成長の罠にはまった投資家は、革新をもたらし、経済成長を牽引する企業や業界に、過大な対価を支払う。ひたすら成長率を追い求め、話題の銘柄を買い漁り、胸躍る最新技術を探し回って、なるべく成長率の高い国へと資金を振り向ける。こうした投資アプローチは、低い投資収益率(リターン)しかもたらさない。それどころか長期的なデータを見る限り、過去に際立った運用成績を達成してきた銘柄は、斜陽業界や低成長国に属しているケースが多い

先端技術を導入することで莫大な経済成長がもたらされる一方で、なぜ投資家が大火傷を被るのか? 理由は単純だ。新たなテーマに熱狂して、話題の銘柄に手を伸ばす投資家は、そのたびに、過大な値段を支払わされる。やみくもに成長性を追い求めるあまり、変化が速く、競争が激しすぎる業界の銘柄を過大評価する。こうした業界で勝ち残るのはごく一握りにすぎず、この一握りにすぎず、この一握りでは、敗者の群れが残していった損失をとても穴埋めできない。

創造の過程から借り取る果実など無いと言っているのではない。新製品の技術や新技術を発明して、億万長者になった人はたくさんいる。だが、この成長の恩恵が流れ込む先は、個人投資家ではない。流れ込む先は発明者と創業者であり、開発資金を出したベンチャーキャピタルであり、株式公開を仕切った投資銀行であり、最終的には、より良い製品をより安く手に入れた消費者だ。個人投資家は、世界経済を牽引する輝かしい成長の分け前にあずかるつもりで、実際には損を引き受ける仕組みになっている。

> 個人投資家ではなく、機関投資家でも場で買えば同じわけだから、少数株主なり、一般株主とか表現すべきだね。そして、成長の恩恵を最大に受けているのは、投資銀行ではなく、消費者であることは間違いないだろう。

長期投資に最適の銘柄

1950年に戻って、オールド・エコノミー陣営のスタンダード・オイル・オブ・ニュージャージー(現在のエクソンモービル)とニュー・エコノミー陣営の巨人、IBM。その後半世紀、どちらのセクターが相手以上に成長するだろうか? ハイテク・セクターだろうか、エネルギー・セクターだろうか? さいわい、過去をざっと振り返れば、答えは簡単に出てくる。50年前と言えば、ハイテク企業の急成長がこれから始まるところだ。IBMのEPSの伸び率は、向こう50年にわたって、石油大手、スタンダード・オイルを年率3ポイント以上上回っている。情報技術が進歩し、コンピューターが経済で果たす役割が格段に広がった結果、ハイテク業界が市場で占める比率は、50年前の3%から18%近くに拡大した。1950年、石油セクターは米国株の走時価総額の約20%を占めていた。2000年、この比率は5%を割り込んでいる。しかも原発推進派の予想に反して、原子力が電源の主役になることは無く、化石燃料が引き続き主流を占める中で、ここまで縮小している。だが、石油会社に投資した1000ドルは、126万ドルに増えている。IBMに投資した100ドルは、96万1000ドルだ。スタンダード・オイルのそれを24%下回る。

【投資方針】
2014.08.27 新オプション取引戦略の考案 1/3~暴落対策の難しさ
2014.05.29 アジアの動乱の収益化と高度経済成長時代へのタイムスリップ
2014.01.06 2013年の投資一族 勝つこと、勝ち続けること、それが一番大事
2013.09.19 初フィリピン・マニラ編 2/14 ~炸裂したアジア一国一愛人構想の説明
2013.09.04 ジャカルタ・リラクゼーション・アワー 10/16 ~人生初のプロポーズ
2012.03.13 株メール Q12.PERとPBRのリスト
2011.05.27: 株メール Q10.PBRの計算 ~LYNAS編
2010.09.30: 株メール Q9.俺が言ってるのはStrategyではなくTacticsだ
2010.09.08: 株メール Q6.株価を買わず会社を買う
2010.08.04: 無駄遣いを止める方法
2009.12.28: よくある素人の資産運用=老後の心配 
2009.05.14: 2009年度予算案 
2009.04.15: 貯蓄率にみる人々の自信度合い 
2008.10.17: 最近数ヶ月の投資総括 
2008.07.04: 投資人生の必要条件
2008.05.14: 自分自身の財務諸表





現金同等物と現金

四季報に載っている現金と実際の現金に相違がある。

と言ってきた人がいましたので、これまたネタにしましょう。私はデリバティブのプロであって、株や会計の専門家ではないのですが、アジア放浪記はいいかげんにしろ!という声もヘビーユーザーからいただいていることもあり・・・。ただ一方で、この程度は常識なので、常識とはWikipediaにも載ってるレベルだと、あえて書く必要もないとも思うのです。私が想定してる読者は、金融機関でプロとしてトレーディングしている人、なわけですが、コメントを下さる人は個人の方も多いように思えます。またこの報告をしてくれた人も個人投資家(ただし富裕層w)です。
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一方で、ウィキどころか、"金で買えるあらゆる本"にも載っていないこと=つまり本来ならば価値があること、について書くとオタクすぎてシーンと静まり返ってしまうのですよね。デリバティブの専門書に載っていること=せいぜい価値としては5000円程度の知識=勉強すること です。専門書にも載ってないこと=経験すること、必要なこと であって学者さんのごとく勉強することではありません。デリバティブを勉強するのは大学で、マーケットにおいては、デリバティブを使ってくださいw 静まり返る系記事の代表格である新株予約権系の記事ですが、新株予約権は、日経225のIVのBehaviorの100倍以上、株価に影響あるものですからねっ! だからデリバティブ・プレイヤーだけでなく、株のトレーダーにも関与する非常に重要な話なのです。

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異常にケチが多いトレーダーという人種

僕の給料は、上場企業の雇われ社長よりもちょっと多いぐらいで大したことなかったが、前述したように非常に気前が良かった。好きな女のために1万円のディナーぐらい大盤振る舞いしていたのだ。


いや、ですからねぇ…作家先生…、女も1万円のディナーで"大盤振る舞い顔"されても困るでしょうw そう言いながらも、僕は基本は割り勘なんですけどね!!w ただそれを断ったうえで、僕のシンガポールでの三大無駄遣いと批難されるうちの1つ、「ヤリもしない女に一晩で600SGD(約48000円相当)を奢った」という話を紹介しよう。

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